仮想通貨の基幹技術であるブロックチェーンテクノロジーとは

先日、三菱東京UFJがインターネット上の仮想通貨「MUFGコイン」を発行する方針を固めていると報道がありました。
有名なビットコインをはじめとしてリップルなどの仮想通貨は「どの国でも同じように利用できる」「個人同士で取引でき手数料が安い」などの多くのメリットから、利用が拡大しています。

仮想通貨の基盤となっているのが、ブロックチェーンテクノロジーです。
この技術があって初めて成り立つと言えるほど仮想通貨にはなくてはならないものです。

本記事では、このブロックチェーンテクノロジーについて、概要から活用事例、そして将来の展望までわかりやすく紹介します。

ブロックチェーンテクノロジーとは

従来、インターネット上の情報というのは、どこかに特定のデータベースなどがあり、ユーザーはそこにアクセスして利用するのが普通です。
もし、データベースに障害が発生した場合、その情報は利用できません。

これを仮想通貨のこととして考えてみましょう。

もし、仮想通貨のデータベースが壊れてしまったらどうなるでしょうか。
答えは、「お金がなくなってしまう」です。

ある日、銀行に預けておいたお金が何の前触れもなく無くなってしまったら、と想像してみてください。
「お金がなくなってしまう」というのは大変なことですよね？

また、もうひとつ大事なことは「信憑性」です。
取引には「この金額・取引・相手は正しいですよ」という証明が必要になります。

信用できないのに取引なんて成立しないですよね？
従来は銀行などの金融機関を介することでこれを解決していました。

これらの課題に対して、ブロックチェーンは以下のような対応策を提供しています。

世界中のコンピュータで情報を共有し、データの欠損が発生しないようにする。
世界中のコンピュータで同じ帳簿を共有し、個人が勝手にデータの改ざん等を出来なくするなど、全体として信憑性を証明している。

海外・日本での活用事例

現在、ブロックチェーンテクノロジーの活用や検討が進められていますが、本章では実際にどのような取り組みがなされているのか、海外と国内に分けて紹介します。

海外の事例

NASDAQ, ゴールドマンサックスなど多くの金融機関で活用の検討が進められています。
また、自治体におけるブロックチェーンの活用や活用を促進するための施策も出されています。
例えば米デラウェア州では、企業がバックオフィス業務を活用できるように会社法など改正を進めるなどブロックチェーンテクノロジーの活用を進めています。

また、スイスのツーク市では、ブロックチェーンを活用した仮想通貨「ビットコイン」で公共サービスの支払いが出来るようになっています。

国内の事例

国内のブロックチェーンテクノロジーの活用は遅れていると言われてきました。

しかし、先に取り上げたMUFGコインなどのように大手の金融機関などでも検討が進められています。
また、日本のベンチャー企業によるブロックチェーンmijinの海外展開が始まるなど、徐々に日本でも活用に向けた動きが始まっています。

将来の展開と可能性

ブロックチェーンテクノロジーは、現在は主にビットコインなどの仮想通貨で使われている技術として注目されています。
しかし、そもそもこの技術は何も仮想通貨のためだけのものではありません。

この技術は、従来型の中心にサーバーやデータベースを置いて、そこで仕組みとサービスを各クライアント端末に提供する方法とはまったく違うアプローチを採用しています。

利用者が使うクライアント端末すべてが、情報を分散して持つ、そしてすべての端末がネットワークでつながり、全体としてサービスを提供します。
そこには中心は存在しません。

簡単な例だとインターネットがそうです。
これは中心が無く、ネットワーク全体で１つの仕組みを形成しています。

さて、こういった仕組みであるブロックチェーンテクノロジーの将来ですが、例えば仮想通貨と同じような仕組みで不動産、証券や保険といった分野にはすぐにでも活用が出来るようになるでしょう。

さらにその先には、銀行や証券会社などの大手金融機関がブロックチェーンを使って取引する、またNASDAQや東証がブロックチェーンを使うようになるかもしれません。
ブロックチェーンによって金融商品が取引されるようになると、当事者同士が直接取引できるようになり、手数料などが大幅に下がることが予想されます。また、直接取引することによるスピードアップも期待できるでしょう。

まとめ

従来の通貨の概念を大きく変える仮想通貨。
この技術の根幹になっているのが「ブロックチェーンテクノロジー」です。
ブロックチェーンテクノロジーでは、従来の中央にサーバーやデータベースを置いてサービスを提供する方法とは違い、中央がなく利用する端末全体で情報を共有するとともに、サービスを維持・提供する仕組みを取っています。
これによって、どこの国でも同じように使える。手数料が大幅に安くなる。
といったことがもたらされ、金融取引は大きく変わることが予想されます。

また、将来的には不動産、証券や保険といった分野、また個人間の取引などさまざまな展開が生まれ、そこに新たなビジネスチャンスも出てくることでしょう。